小学生の英語教育2007年05月18日 13時10分56秒

 今年から一部の小学校で英語教育が始まっており、来年からか、全国で実施される運びと聞いている。
 私自身が海外で仕事をするのに、英語がうまく聞き取れなくて苦労した経験から、単純に子どもの時から英会話を勉強できていたら、もっとましなコミュニケーションが出来ただろうとの反省の意味で、従来からこの方針には賛成していた。
 しかし、まさかとは思うが、これがアメリカによる日本の植民地政策の一環だとしたら、背筋が寒くなってくる思いである。
 最近の政策が「憲法の改正」にしろ、「集団的自衛権の確立」でも、あの[郵政民営化]でさえアメリカの指示だと聞くと、この問題もあながち夢物語ではないのかも、と疑いたくなってくる。

コメント

_ OPEN爺さん ― 2007年05月30日 08時14分49秒

OPEN爺さんです。
早速「老人英会話」コミュニティへ参加くださって有難うございます。
私は長年中学校で英語を教えてきましたし、当時文部省が始めたJET計画(外国青年招致事業)などは、高知県にMEF(文部省イングリッシュ・フェロー)と言われ1名しか配置されていなかった当時からこの事業に関心を持ち、勤務校に呼んでいっしょに授業をやってきました。その後外国青年はAET(英語指導助手)、と呼ばれるようになり、現在ではALT(言語指導助手)と呼ばれ、県内でもたいていの町村には1~2名配置されています。またCIR(国際交流員)、スポーツ指導員なども作られました。当町にはALTとCIRがいます。

私は退職後、町にこの制度が取り入れらた12年ほど前に、導入やその後の指導のお世話をしました。
一緒に幼稚園や小学校に行き、授業教案を作ったり、時には授業をしたりしたことでしたが(中学校には英語教員がいるので彼らに任せました)、当時お世話した何人かのALTたちは大変真面目で、成果も上がったと思います。3年間でこの仕事を離れたので、その後やってきたALTたちとの付き合いはあるものの彼らの活動内容やその成果についてはよく分かりません。

ただ言えることは、あまりにも若すぎる(21歳イギリス女性)、彼や彼女を連れてきて一緒に住む(中には一時的ですが、ゲイのパートナーと一緒にいたのもある)、など、「外国語としての英語指導」の経験や教育もなく、お金がいい(入・出国旅費、住居費無料、週30時間で30万円)ために遊びがてらにやってきているような感じがしないでもありません。やはり教育は「人」だと思いますね。募集制度にも問題があるのではないかと思います。

もっとも彼らなりに日本文化を知り、日本人と理解しあうよう努力し、日本の英語教育を音声面から助けていることは認めます。しかし、折角大金を払っているのですからさらに効果的な使い方をしなければなりません。つまり地元教育委員会や学校がはっきりした計画と総括を行う「ことがきわめて大切です。

さて、長くなりましたので、小学校英語教育については次回にします。私は、今の文教政策が続くようでは「反対」の立場に立たざるを得ません。

_ KAJI ― 2007年05月30日 17時54分11秒

 OPEN爺さん、当ブログにお立ち寄り有難うございます。
私の今回の書き込みは直接小学校における英語教育を論じたものではありません。

わたしは前に書きましたように若い時にメキシコの工場で働きましたが、その時にメキシコ他中南米のほとんどの国がスペイン語を国語として使っているのを不思議に思ったわけです。

コロンブスのアメリカ大陸発見以来、欧米特にスペインが主にキリスト教の布教を口実に、彼らの言葉を殺して、自国のスペイン語を強要してきたわけです。

その現実を見るにつけ、日本は第二次世界大戦で敗戦を余儀なくされたとは言え、日本語を取り上げられなかったことは何ものにも換え難い喜びでもあるわけです。

そこで、小学生の英語教育が始まると言うことから、まさかこの方針が「アメリカの対日従属化政策に一環ではないでしょうね。」と釘を差したかったのです。

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